真冬の夕焼けが西の空を染めている。まるで今の日本のようだ。
１９７０年代からアメリカへの日本車の輸出が急速に増え、１９８０年からアメリカは日本車の輸入規制を始めた。そのため、自動車産業を中心に日本企業が次々とアメリカに工場を建設せざるを得なくなった。アメリカ市場が飽和状態になると、安い労働力と市場を求めて、韓国、台湾、タイなどの東南アジアへ、そして中国へと、大企業から中小企業までが護送船団方式の進出を続けてきた。
気がつけば、技術も、資金も、人材も、販路も韓国に、台湾に、中国に奪われてしまった。国内産業の空洞化と技術力の低下、経済力や家計所得の減少が甚だしい。くわえて、労働力の減少、教育レベルの低下、少子化、ＩＴ化の遅れ、政治と行政組織の劣化などなど、国力低下の例を挙げたらきりがない。もはや日本は途上国へと後戻りしているように見えてならない。
そんな日本の国力の衰退を尻目に、中国は急速に国力を増強してきた。まるで、明治から昭和にかけての日本のようだ。
ここ２０年ほどの世界の動きを振り返ると、第一次世界大戦から第二次世界大戦にかけての歴史とあまりにも酷似している。
第一次世界大戦で大敗し破壊されたドイツは、アメリカからの資金援助（＝投資）をバネに経済復興を成し遂げた。世界大恐慌でその復興も停滞したものの、その後また軍事力を中心に国力を増強し、１９３８年にはチェコスロバキアのズデーテン地方を武力併合した。それに対して、時の覇権国家イギリスのチェンバレン政権は宥和外交を展開し、ドイツの拡張主義に目をつむった。それを見透かしたヒットラーは一気にヨーロッパ全体に兵を進め、第二次世界大戦が勃発した。
この歴史を踏まえつつ、「ドイツ」を「中国」に、「ズデーテン地方」を「香港」に、「チェンバレン政権」を「オバマ政権」に置き換えてみると、恐ろしい未来が想像されてしまう。
かつて日本が、「大東亜共栄圏」とか、「八紘一宇」とかのスローガンを掲げ、覇権国家イギリスやアメリカに挑んだように、今や中国が「中華民族の偉大なる復興」とか、「一帯一路」とかのスローガンを掲げ、覇権国家アメリカに挑みつつある。世界を二分する大国、アメリカと中国の覇権争いが武力衝突にでも発展すれば、日本も戦場と化す恐れが十分ある。
この西の空が、美しい夕焼けではなく、真っ赤な血潮に染まらないか私は心配でならない。
（文責：鴇田 三芳）
